2026年版・5-16

検査・出来形管理と工事写真の一問一答

1級土木施工管理技士「共通工学・施工管理法」から、検査・出来形管理と工事写真に関する4択問題を10問。「答えと解説を見る」を開くと、正解とその理由がその場で読めます。会員登録は不要です。

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問題

上から順に解いてみてください。答えは各問の下で確認できます。

問15-16

土木工事における施工管理に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

  • ①施工管理は品質管理だけを対象とする
  • ②工事写真は品質管理の対象に含まれない
  • ③施工管理計画は工事の完了後に定める
  • ④施工管理は工程・出来形・品質から成る
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正解 ④施工管理は工程・出来形・品質から成る
解説
施工管理とは、契約で約束した工期を守り、約束した形と品質のものを完成させるための、現場での管理活動全体を指します。国土交通省が定める土木工事施工管理基準では、その中身が工程管理・出来形管理・品質管理の三つで構成されると整理されており、工事写真はこれらを裏付ける記録としてすべてにまたがって位置づけられています。
工程管理は、いつまでに何を終わらせるかを管理するもので、ネットワーク式やバーチャート式の工程表を用います。出来形管理は、できあがった構造物の寸法や位置が設計どおりかを測って確かめるものです。品質管理は、材料や締固めの程度など、外から見ただけでは分からない中身の良否を試験によって確かめるものです。三つはそれぞれ別の観点であり、どれか一つでも欠ければ管理として成り立ちません。
また、これらを行き当たりばったりで進めないために、受注者は工事の施工前に施工管理計画を立て、施工管理を担当する者を定めておく必要があります。何を、いつ、どの頻度で測り、誰が記録するのかを先に決めておくということです。測定や試験は工事の進行と並行して速やかに行い、結果はその都度管理図表に記録して保管し、工事完成時に提出します。
(根拠:国土交通省 土木工事施工管理基準における施工管理の構成の規定によります)

他の選択肢が不適切な理由
「施工管理は品質管理だけを対象とする」は誤りで、工程管理と出来形管理も施工管理の柱として定められています。
「工事写真は品質管理の対象に含まれない」も誤りで、品質管理状況を撮影した品質管理写真が分類として定められています。
「施工管理計画は工事の完了後に定める」も誤りで、施工前に施工管理計画と施工管理担当者を定めなければなりません。
問25-16

工事における検査の方法に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

  • ①破壊試験を伴う検査は全数検査で行う
  • ②抜取検査は不良品の混入をある程度許す
  • ③抜取検査は個々の製品の合否を判定する
  • ④全数検査は試料をランダムに抜き出す
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正解 ②抜取検査は不良品の混入をある程度許す
解説
検査には、対象を一つ残らず調べる全数検査と、一部を取り出して調べ、その結果から全体の合否を決める抜取検査があります。どちらを選ぶかは、検査そのものの性質と目的で決まります。
全数検査は、不良品を一つも通したくない場合、たとえば人命に直接関わる部品などに使われます。ただし、コンクリートの圧縮強度試験のように、調べると対象そのものが壊れてしまう破壊試験には使えません。全部壊してしまえば、納める品物がなくなるからです。また数が多い場合には、費用と時間の面でも現実的でありません。
そこで用いるのが抜取検査です。ある一定のまとまり、すなわちロットから、かたよりのないように試料を抜き取り、その試験結果からロット全体の合否を判定します。判定の対象はあくまでロットであって、個々の製品ではありません。
ここで理解しておくべき前提があります。一部しか調べていない以上、合格と判定したロットの中にも、ある程度の不良品が混じっている可能性は必ず残ります。抜取検査は、それを承知のうえで、統計的に許容できる範囲に抑える方法です。この性質を受け入れられない対象には、抜取検査を適用できません。
(根拠:国土交通省 土木工事施工管理基準及び統計的品質管理の考え方によります)

他の選択肢が不適切な理由
「破壊試験を伴う検査は全数検査で行う」は誤りで、対象が壊れてしまうため全数検査には適さず、抜取検査によります。
「抜取検査は個々の製品の合否を判定する」も誤りで、判定するのは試料を抜き取った元のロット全体の合否です。
「全数検査は試料をランダムに抜き出す」も誤りで、試料をランダムに抜き取るのは抜取検査の手順です。
問35-16

抜取検査を適用するための前提条件に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

  • ①合格したロットに不良品があってはならない
  • ②試料をランダムに抜き取れる状態にあること
  • ③製品をロットとして処理できる状態にあること
  • ④品質の基準が明確に定められていること
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正解 ①合格したロットに不良品があってはならない
解説
抜取検査は便利な方法ですが、どんな場面でも使えるわけではありません。統計にもとづく方法である以上、成り立つための前提がいくつもあります。
第一の前提は、検査の対象をロットとしてまとめて扱えることです。ロットとは、同じ条件でつくられた同じ品質とみなせる集まりのことで、この前提が崩れていると、抜き取った試料から全体を推し量ることができません。作り方や材料が途中で変わったものを一つのロットにまとめてはいけないのはこのためです。
第二の前提は、試料をかたよりなく抜き取れることです。取りやすい場所や見た目の良い部分ばかりから抜いていては、結果が実態とずれます。
第三の前提は、合格か不合格かを判断する品質の基準が、あらかじめ数値などで明確に定まっていることです。
そして第四の前提が、合格と判定したロットの中に、ある程度の不良品が混じることを許せる場合であるということです。全部を調べていない以上、これは避けられません。したがって、不良品が一つでも混じっては困る対象では、そもそも抜取検査を選んではならず、全数検査によることになります。この点は前提条件そのものであって、抜取検査に求められる条件ではありません。
(根拠:統計的抜取検査に関する日本産業規格及び国土交通省 土木工事施工管理基準の考え方によります)

他の選択肢が不適切な理由
「試料をランダムに抜き取れる状態にあること」は正しい前提で、かたよりがあると全体を正しく推し量れません。
「製品をロットとして処理できる状態にあること」も正しい前提で、同じ品質とみなせる集まりであることが必要です。
「品質の基準が明確に定められていること」も正しい前提で、合否の判断ができなければ検査が成立しません。
問45-16

抜取検査に用いるOC曲線(検査特性曲線)に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

  • ①不良率が高いロットほど合格しやすくなる
  • ②試料の大きさを変えても曲線は変わらない
  • ③ロットの不良率と合格する確率の関係を表す
  • ④合格と不合格を完全に判別できる曲線である
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正解 ③ロットの不良率と合格する確率の関係を表す
解説
抜取検査を設計するときには、その検査方式がどれくらいの見分ける力を持っているのかを知る必要があります。それを一枚の図で表したものがOC曲線、日本語では検査特性曲線です。
横軸にロットの不良率、縦軸にそのロットが検査に合格する確率をとって描きます。不良率が0に近いロットはほとんど合格し、不良率が大きくなるにつれて合格する確率は下がっていきます。したがって曲線は右下がりになります。
大切なのは、この曲線が垂直に立った線にはならないという点です。もし完全に判別できるなら、ある不良率を境に合格確率が1から0へ一気に落ちる直角の形になるはずですが、実際には一部しか調べていないため、必ずなだらかな曲線になります。その結果、品質の良いロットがたまたま悪い試料に当たって不合格になることもあれば、品質の悪いロットが合格してしまうこともあります。前者を生産者の危険、後者を消費者の危険といいます。
曲線の形は、抜き取る試料の大きさと、合格と判定する不良個数によって変わります。試料を多くすれば曲線は立ち上がり、判別の力が強くなりますが、その分だけ検査の手間は増えます。この釣り合いを見ながら検査方式を決めるための道具がOC曲線です。
(根拠:統計的抜取検査に関する日本産業規格の考え方によります)

他の選択肢が不適切な理由
「不良率が高いロットほど合格しやすくなる」は誤りで、不良率が高くなるほど合格する確率は下がります。
「試料の大きさを変えても曲線は変わらない」も誤りで、試料の大きさと合格判定個数によって曲線の形は変わります。
「合格と不合格を完全に判別できる曲線である」も誤りで、一部だけを調べる以上、誤った判定が生じる可能性が残ります。
問55-16

土木工事の出来形管理に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

  • ①実測値は平均が規格値内なら差し支えない
  • ②設計値と実測値を対比して図表に記録する
  • ③測定項目と測定基準は現場で任意に定める
  • ④規格値を外れた箇所は次回の測定で補う
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正解 ②設計値と実測値を対比して図表に記録する
解説
出来形管理とは、できあがった構造物の位置・寸法・高さなどが、設計図書のとおりにできているかを実際に測って確かめる管理です。完成してからでは測れない箇所も多いため、施工の進行に合わせて速やかに測ることが求められます。
手順は決まっています。まず、何を測るか(測定項目)と、どこを何箇所測るか(測定基準)は、工種ごとに出来形管理基準としてあらかじめ定められています。受注者が現場の都合で勝手に決めてよいものではなく、基準や規格値が定められていない工種については、監督職員と協議したうえで管理の方法を決めます。
次に、その基準に従って実測し、設計値と実測値を並べて記録した出来形管理図表を作成します。数値の一覧だけでなく、ばらつきの傾向が一目で分かるように図で表すことで、規格値に近づいている工程を早めに手当てできます。作成は工事の完成後にまとめて行うものではなく、測定のつどです。
そして判定の考え方が重要です。測定した各実測値は、そのすべてが規格値を満足しなければなりません。平均が規格値の中に入っていればよい、というものではありませんし、外れた箇所を後の測定で埋め合わせることもできません。外れた箇所は手直しの対象です。
(根拠:国土交通省 土木工事施工管理基準における出来形管理及び規格値の規定によります)

他の選択肢が不適切な理由
「実測値は平均が規格値内なら差し支えない」は誤りで、各実測値のすべてが規格値を満足しなければなりません。
「測定項目と測定基準は現場で任意に定める」も誤りで、工種ごとの出来形管理基準に定められた項目と基準によります。
「規格値を外れた箇所は次回の測定で補う」も誤りで、規格値を外れた箇所は手直しの対象であり、埋め合わせはできません。
問65-16

出来形管理基準の測定基準が「施工延長40mにつき1ヶ所」と定められている工種について、施工延長が150mであるときに測定しなければならない箇所数として、正しいものはどれか。

  • ①3ヶ所
  • ②4ヶ所
  • ③5ヶ所
  • ④6ヶ所
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正解 ②4ヶ所
解説
出来形管理では、どこを何箇所測るかが工種ごとに決められています。その書き方の一つが「○○につき1ヶ所」という表し方で、施工の量に比例して測定の箇所数を増やしていく考え方です。量が多いほど、ばらつきを見落とす危険が高まるためです。
ここで問題になるのが、割り切れないときの扱いです。国土交通省の土木工事施工管理基準では、測定基準が「○○につき1ヶ所」となっている項目については、計算した値の小数点以下を切り上げた箇所数を測定すると定められています。四捨五入ではありません。切り捨てや四捨五入にすると、端数の区間がまったく測られないまま残ることになり、管理の目が届かない部分が生じてしまうからです。
この問題では次のように計算します。
150m ÷ 40m = 3.75
小数点以下を切り上げる
3.75 → 4
したがって、測定しなければならない箇所数は4ヶ所となります。
なお、実際の現場では、この4箇所をどこに割り当てるかも重要です。測りやすい場所ばかりに寄せるのではなく、施工延長の全体にわたって代表性のある位置を選びます。
(根拠:国土交通省 土木工事施工管理基準における測定箇所数の取扱いの規定によります)

他の選択肢が不適切な理由
「3ヶ所」は3.75を切り捨てた値で、端数の区間が測定されないまま残るため、定められた取扱いに反します。
「5ヶ所」は基準が求める箇所数を上回っており、計算の結果とも一致しません。
「6ヶ所」は施工延長を25mで割った場合の値であり、40mにつき1ヶ所という基準に合いません。
問75-16

土木工事の工事写真に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

  • ①工事写真は完成後の外観のみを対象とする
  • ②撮影の頻度は受注者が任意に決めてよい
  • ③安全管理や使用材料も撮影の対象になる
  • ④施工状況はビデオで代えることができない
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正解 ③安全管理や使用材料も撮影の対象になる
解説
工事写真は、記念の記録ではなく施工管理の手段です。完成してしまえば見えなくなる箇所の施工状況や出来形の寸法、品質管理の実施状況などを、後から誰でも確かめられる形で残すために撮ります。
そのため撮影の対象は完成後の外観にとどまりません。国土交通省の写真管理基準では、工事写真は着手前及び完成写真、施工状況写真、安全管理写真、使用材料写真、品質管理写真、出来形管理写真、災害写真、事故写真、その他に分類されています。仮設の安全設備が正しく設けられていたか、納入された材料が指定のものであったかも、写真によって示すべき事柄だということです。
いつ、どれだけ撮るかも決められています。撮影の頻度は、写真管理基準に添えられた撮影箇所一覧表に示された頻度に基づきます。受注者が任意に決めるものではなく、工事内容と合わない場合は監督職員の指示によって追加または削減します。
なお、施工状況などの写真については、ビデオ等を活用することができるとされています。連続した作業の手順や機械の動きは、静止画より動画のほうが的確に伝わる場合があるためです。
(根拠:国土交通省 写真管理基準における工事写真の分類及び撮影の規定によります)

他の選択肢が不適切な理由
「工事写真は完成後の外観のみを対象とする」は誤りで、施工状況や不可視部分の記録こそが主な目的です。
「撮影の頻度は受注者が任意に決めてよい」も誤りで、撮影箇所一覧表に示された頻度に基づいて撮影します。
「施工状況はビデオで代えることができない」も誤りで、施工状況等の写真についてはビデオ等の活用ができるとされています。
問85-16

工事写真の撮影方法に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

  • ①小黒板には施工者の氏名を必ず記載する
  • ②小黒板には工事名と工種等を記載する
  • ③小黒板には設計寸法と実測寸法を記載する
  • ④小黒板の文字が判読できるように写し込む
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正解 ①小黒板には施工者の氏名を必ず記載する
解説
工事写真は、写っているものが「どの工事の、どの工種の、どの位置の、どういう寸法か」を、写真だけで説明できなければ記録として役に立ちません。そこで、被写体と一緒に小黒板を写し込みます。
国土交通省の写真管理基準では、小黒板に記載する項目として、工事名、工種等、測点すなわち位置、設計寸法、実測寸法、略図が挙げられています。このうち必要な事項を選んで記載し、文字が判読できるように写し込みます。設計寸法と実測寸法を並べて書くのは、その場で両者を見比べて出来形の良否が分かるようにするためです。施工者の氏名は、これらの項目に含まれていません。写真から確かめたいのは誰が施工したかではなく、何がどのようにできているかだからです。
また、小黒板の判読が難しくなる場合には、無理に写し込むのではなく、デジタル写真管理情報基準に定める写真情報に必要事項を記入して整理する方法がとられます。近年は、小黒板の内容を電子的に画像へ記入する方式も認められています。
撮影箇所が分かりにくい場合には、写真と併せて撮影位置図や平面図などの見取り図を参考図として作成し、どこを写したのかが分かるようにします。
(根拠:国土交通省 写真管理基準における撮影方法の規定によります)

他の選択肢が不適切な理由
「小黒板には工事名と工種等を記載する」は正しい記述で、いずれも定められた記載項目です。
「小黒板には設計寸法と実測寸法を記載する」も正しい記述で、両者を並べて出来形の良否が分かるようにします。
「小黒板の文字が判読できるように写し込む」も正しい記述で、判読できなければ記録としての意味を持ちません。
問95-16

工事写真の撮影を省略できる場合に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

  • ①監督職員が段階確認した箇所の出来形写真
  • ②公的機関の品質証明書を保管できる場合
  • ③完成後に測定できる部分の二回目以降の撮影
  • ④不可視となる出来形部分の寸法を示す撮影
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正解 ④不可視となる出来形部分の寸法を示す撮影
解説
工事写真は多いほどよいというものではありません。同じ内容が別の手段で確実に確かめられるのであれば、撮影は省略できます。国土交通省の写真管理基準では、省略できる場合が三つ定められています。
一つ目は、品質管理写真について、公的機関で実施された品質証明書を保管し整備できる場合です。第三者の試験機関が発行した証明書があれば、写真より確かな裏付けになるからです。
二つ目は、出来形管理写真について、完成後も測定できる部分です。この場合は、出来形管理の状況が分かる写真を工種ごとに一回撮影すれば足り、それ以降は省略できます。必要になればいつでも実物を測り直せるためです。
三つ目は、監督職員または現場技術員が現場に出向いて段階確認をした箇所です。立ち会って直接確かめている以上、その出来形管理写真は省略でき、立会いの状況を撮る必要もありません。
逆に、絶対に省略できないのが、埋め戻しやコンクリートの打込みによって後から見えなくなる部分です。これは実物を測り直すことができず、写真だけが唯一の証拠になります。基準でも、不可視となる出来形部分については寸法が確認できるよう特に注意して撮影することとされています。
(根拠:国土交通省 写真管理基準における写真の省略及び撮影の留意事項の規定によります)

他の選択肢が不適切な理由
「監督職員が段階確認した箇所の出来形写真」は省略できるものとして定められており、立会いにより直接確認されています。
「公的機関の品質証明書を保管できる場合」も省略できるもので、証明書が写真に代わる裏付けになります。
「完成後に測定できる部分の二回目以降の撮影」も省略できるもので、工種ごとに一回撮影すれば足ります。
問105-16

工事写真の整理及び提出に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

  • ①明るさの補正等の写真編集は認められる
  • ②有効画素数は大きいほど望ましいとされる
  • ③有効画素数は小黒板の判読を目安に定める
  • ④撮影箇所がわかりにくくても参考図は不要
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正解 ③有効画素数は小黒板の判読を目安に定める
解説
デジタルカメラで撮った工事写真は、そのまま電子媒体に納めて提出します。ここで守るべき考え方は二つ、信憑性を損なわないことと、必要以上に重くしないことです。
まず信憑性についてです。デジタル画像は加工が容易であるため、写真の編集は認められていません。明るさや色を補正するだけであっても、記録としての信頼が揺らぐからです。ただし、小黒板の内容を電子的に画像へ記入する方式は、国土交通省の通知に基づくものであり、編集にはあたらないとされています。
次に画素数です。細かいほどよいと考えがちですが、基準の立場は違います。工事写真に求められるのは、目的物と小黒板の文字が確かめられることであり、有効画素数はその判読ができることを指標として定めるとされています。縦横比は3対4程度が目安です。むやみに画素数を大きくすると、ファイルが重くなって電子媒体の枚数が増え、閲覧の操作性も落ちるため、かえって使いにくい記録になります。
また、撮影箇所が分かりにくい場合には、写真と同時に撮影位置図や平面図、構造図などの見取り図を参考図として作成します。どこを撮ったのか分からない写真は、記録としての価値をほとんど失うためです。
(根拠:国土交通省 写真管理基準及びデジタル写真管理情報基準の規定によります)

他の選択肢が不適切な理由
「明るさの補正等の写真編集は認められる」は誤りで、写真の信憑性を保つため編集は認められていません。
「有効画素数は大きいほど望ましいとされる」も誤りで、必要以上に大きくすると容量が増え操作性が落ちるとされています。
「撮影箇所がわかりにくくても参考図は不要」も誤りで、見取り図を参考図として作成することとされています。

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※本ページの問題・解説は、生成AI(人工知能)を活用して作成しています。

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